月600万人が利用する日本最大級の病院検索・医薬品検索・医療情報サイト群ならびに医療者向けサービスを運営する株式会社QLife（キューライフ／東京都千代田区）はこのたび、在宅医療を受けている患者の家族500人を対象に、在宅医療費について意識調査を実施した。調査は2015年12月18日～24日まで、インターネット経由で行われた。　調査結...  ･･･もっと見る

　国立がん研究センター予防研究グループ多目的コホート（JPHC）研究はこのほど、歩行時間と糖尿病のリスクとの関連を検討した研究結果を発表した。この研究により、1日の歩行時間が少ない群において糖尿病のリスクが高いことが示された。■歩行時間と糖尿病リスクとの関係　多目的コホート（JPHC）研究とは、全国11保健所管内14万人の地域住...  ･･･もっと見る

株式会社リクルートキャリア（東京都千代田区）が行う、日本の介護サービス業にかかわる全ての人を応援するプロジェクト『HELPMAN JAPAN』は、就転職先としての介護サービス業の職業イメージについて実態を明らかにするために、全国の学生、社会人2575人を対象に調査を実施した。ここではその抜粋を紹介する。『介護サービス業』のイメージは...  ･･･もっと見る

医師よ、生活の場へ飛び込め特定非営利活動法人Dカフェまちづくりネットワーク（Dカフェnet）援助者の情報交換が盛んな認知症カフェ認知症カフェの開設が全国に広がっている。認知症患者を介護する家族や患者、医療職を含む援助者、地域住民などが集う場所として定期的に開催するケースが多い。多くが介護家族会などの当事者が主催し、参加費...  ･･･もっと見る

病棟での認知症対応が十分とはいえない「病院の退院調整で、認知症が心配なら、在宅でそういった援助が受けられるようつなげてほしい」と山口氏はいう。地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役割があるという。「訪問診療をしないかかりつけ医であれば、認知症やその合併症が強くなってきたとき、...  ･･･もっと見る

将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。新オレンジプランで推奨された認知症カフェの推進はもちろん、訪問医療の在り方も考えなければならないだろう。いずれにせよ認知症について医療職が対応し得るスキルを身に付けることが求められているようだ。認知症に威力を発揮する訪問...  ･･･もっと見る

日常生活継続支援加算取得率は約7割「日常生活継続支援加算」の取得率は72.7％だった。同加算を取得していない理由の上位には「入所者要件を満たしていない」（38.4％）、｢従事者要件を満たしてない｣（29.0％）、｢新たな人件費が発生する｣（13.8％）があり、平均要介護度の低い施設や定員規模の小さい施設で取得率が低い傾向にあった。入所要...  ･･･もっと見る

独立行政法人福祉医療機構では、「平成27年度介護報酬改定等に関するアンケート調査」を実施した。アンケートは、今回の改定が介護事業経営に与えた影響について把握することを目的に、特別養護老人ホーム（以下「特養」という）を対象に実施した（対象：特養3057施設、回答数：1032、有効回答数：1012、有効回答率：33.1％、実施期間：平成2...  ･･･もっと見る

株式会社ティップネス（東京都港区）は、オリジナルの転倒・認知症予防の運動プログラムを取り入れた、高齢者向け“いきいきわくわく健康体操教室”を1月期に、ティップネス店舗および行政からの受託施設など全国144カ所で開校することを決定した。同プログラムは、大阪市立大学との共同研究で効果を実証しており、その研究結果はアメリカの医...  ･･･もっと見る

（2）アメリカの介護報告～認知症介護が増える前に、低賃金労働の解消と質の向上をリーディング・エイジ・センター事務局長　ロビン・ストーン博士介護保険は人口の約5％しかカバーしていないアメリカアメリカの介護事情について、同国の介護施策の第一人者であるロビン・ストーン博士が講演した。アメリカには日本やドイツのような公的介護...  ･･･もっと見る