介護レポート 一覧ページ
見えてきたロボット介護の未来
~ケアテックス2016から
ケアテックス2016第2回介護用品・介護施設産業展(主催ブティックス株式会社)が3月16日から18日に東京国際展示場で開催された。出展内容はリハビリテーションや介護用品、施設向け設備や備品など。一般ユーザーや学生などを対象としないBtoBのビジネスマッチングイベントのため、具体的な課題やプランのある医療介護の関係者が大勢詰めかけ... ・・・もっと見る
“困った職員への対応” 第1回
基本スタンス
弊社では病院や福祉施設の人事制度構築、運用をご支援していますが、その中で例えば次のような相談を受けることが非常に多くあります。「何度も同じ失敗を繰り返す職員をどう指導したらよいか?」「上司の指示を聞かずに独断で進める職員をどうしたらよいか?」「チームの和を乱す職員をどうしたらよいか?」こうしたことを人事評価によって... ・・・もっと見る
かかりつけ医と地域包括ケア
2016年4月の診療報酬改定における福祉・介護職へのポイント
2016年2月、2016年度の診療報酬改定案がまとまった。2016年度予算概算要求では、社会保障費について、「高齢化に伴う自然増相当分として6,700億円までの増加を認める」と基準が明らかになっており、これを受けて厚生労働省は、同要求で6,700億円の増額を求めた。今回の改定では「かかりつけ医」について、在宅医療専門診療所を認め、認知症な... ・・・もっと見る
在宅医療に関わる費用の負担感大 平均自己負担額は1万9590円
QLife調査
月600万人が利用する日本最大級の病院検索・医薬品検索・医療情報サイト群ならびに医療者向けサービスを運営する株式会社QLife(キューライフ/東京都千代田区)はこのたび、在宅医療を受けている患者の家族500人を対象に、在宅医療費について意識調査を実施した。調査は2015年12月18日~24日まで、インターネット経由で行われた。 調査結... ・・・もっと見る
歩行時間と糖尿病リスクとの関連を研究
多目的コホート
国立がん研究センター予防研究グループ多目的コホート(JPHC)研究はこのほど、歩行時間と糖尿病のリスクとの関連を検討した研究結果を発表した。この研究により、1日の歩行時間が少ない群において糖尿病のリスクが高いことが示された。■歩行時間と糖尿病リスクとの関係 多目的コホート(JPHC)研究とは、全国11保健所管内14万人の地域住... ・・・もっと見る
介護の職業イメージの6割「体力的にきつい仕事の多い業界だと思う」
HELPMANJAPAN「介護サービス業職業イメージ調査2015」
株式会社リクルートキャリア(東京都千代田区)が行う、日本の介護サービス業にかかわる全ての人を応援するプロジェクト『HELPMAN JAPAN』は、就転職先としての介護サービス業の職業イメージについて実態を明らかにするために、全国の学生、社会人2575人を対象に調査を実施した。ここではその抜粋を紹介する。『介護サービス業』のイメージは... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(下)
~医療から認知症カフェに参加する
医師よ、生活の場へ飛び込め特定非営利活動法人Dカフェまちづくりネットワーク(Dカフェnet)援助者の情報交換が盛んな認知症カフェ認知症カフェの開設が全国に広がっている。認知症患者を介護する家族や患者、医療職を含む援助者、地域住民などが集う場所として定期的に開催するケースが多い。多くが介護家族会などの当事者が主催し、参加費... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(中)
~病棟での認知症対応が十分とはいえない
病棟での認知症対応が十分とはいえない「病院の退院調整で、認知症が心配なら、在宅でそういった援助が受けられるようつなげてほしい」と山口氏はいう。地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役割があるという。「訪問診療をしないかかりつけ医であれば、認知症やその合併症が強くなってきたとき、... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(上)
~対応可能な医療者の育成が課題
将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。新オレンジプランで推奨された認知症カフェの推進はもちろん、訪問医療の在り方も考えなければならないだろう。いずれにせよ認知症について医療職が対応し得るスキルを身に付けることが求められているようだ。認知症に威力を発揮する訪問... ・・・もっと見る
平成27年度介護報酬改定等に関するアンケート調査(下)
~約7割が前年度と比べて減収と回答
日常生活継続支援加算取得率は約7割「日常生活継続支援加算」の取得率は72.7%だった。同加算を取得していない理由の上位には「入所者要件を満たしていない」(38.4%)、「従事者要件を満たしてない」(29.0%)、「新たな人件費が発生する」(13.8%)があり、平均要介護度の低い施設や定員規模の小さい施設で取得率が低い傾向にあった。入所要... ・・・もっと見る

けあコンシェルとは


