介護の分野でもICTを積極的に活用するケースが増えてきました。すでに多くの現場に導入されており、さまざまな効果を生み出しています。しかし、具体的なメリットが分からないので、手を出しにくいという介護事業者も珍しくありません。そこで今回は、ICTの導入によって何が変わるのか詳しく説明します。利用を促進する支援事業なども紹介す...  ･･･もっと見る

施設内の設備・備品の整備や建物管理も、重要な施設長業務です。「施設管理トータルチェック表」を見直して、自身の意識を今一度振り返ってみましょう。整理整頓ができている施設とできていない施設では、入居率にも顧客満足度にも差が出てきます。華やかな高級老人ホームでも、靴がそろっていなかったり、車椅子が乱雑に置かれていたり、廊...  ･･･もっと見る

ここまでは、介護現場の職員に対していかにやるべきことをやってもらうか、という考え方について述べてきました。施設運営を円滑に行うという面で、理に適った考え方を施設長自身の言葉で伝えられるかという視点は、たしかに重要です。しかし、相対する介護職員もまた、一人の人間であるということを理解しなければ、いかに言葉を尽くしても...  ･･･もっと見る

団塊の世代が75歳を超える2025年には後期高齢者の数が2200万人を超えると推計されるなど、日本の高齢化は進んでいます。高齢化の進行に伴い、今後も介護事業所の需要が高まることが予想されています。介護事業所の需要の動向を知るために、2012（平成24）年から2020（令和2）年までの介護事業者数の増減を調査しました。この記事では、介護サ...  ･･･もっと見る

理念を職員の中で共有するということは、組織運営において最も重要ですが、あまりカンファレンスや会議では話されることのないテーマです。毎日の業務に追われ、目先の仕事が大変であると忘れてしまいがちです。ケアプランのところでも述べたことですが、いかに理念に基づいて行動するかによってケアの質は大きく変わってきます。そして役職...  ･･･もっと見る

1.障害者総合支援法改正法施行後3年の見直しについて 2.今後の障害者サービスのあり方 障害者総合支援法改正に伴い障害福祉サービスのあり方の見定めを障害者総合支援法改正法, 見直し, 3年1.障害者総合支援法改正法施行後3年の見直しについて2024年、障害者総合支援法が改定される予定です。こちらでは、改定までの経緯をより理解できるよ...  ･･･もっと見る

介護事業においては、訪問系のサービス以外は定員が定められており、また単価も介護保険上で定められています。事業の収入は「数量×単価」で決まるので、その両方に上限のある介護事業の場合、おのずと施設全体の収入に上限が決まってきます。皆さんが施設長になった動機には、もしかしたら「施設のトップに立って、職員の待遇を変える!」と...  ･･･もっと見る

2021年4月に「令和3年度介護報酬改定における改定事項について」という表題で、厚生労働省が新たなガイドラインを発表し、いくつかの取り決めが施行されました。その一つとして、介護業におけるBCP策定の義務化が挙げられます。2024年から有効になるため、それまでに準備を整えておくことが必要です。そこで今回は、BCP策定の基礎知識を紹介...  ･･･もっと見る

「現場の人手不足」は多くの施設にとって避けられない課題であると思われます。なぜ人手不足が起こってしまうのか、その根本的な原因からまずは考えてみましょう。住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）においては、介護保険で行うサービスと、保険外で行うサービスや家賃・管理費など実費が発生するものがあります。...  ･･･もっと見る

2021年11月19日、政府は看護師と介護職の賃金引き上げなどを盛り込んだ「コロナ克服・新時代開拓のための経済対策」を閣議決定しました。当政策に盛り込まれている賃上げについては、対象者が限定されているなど複雑な部分があるため、事前の確認が必要です。本記事では、この経済対策の概要について最初に触れ、医療従事者の賃金引き上げの...  ･･･もっと見る