今回は、訪問マッサージについて詳しくご紹介します。高齢や身体が不自由といった理由で歩行が困難な人に、在宅または施設でマッサージなどをおこなう訪問系のサービスです。利用には医師の同意書が必要で、医療保険が適用されます。介護保険サービスとの併用も可能なため、介護リハビリテーションなどと組み合わせて利用されています。

訪問マッサージとは？

通院が困難な人の自宅や施設などで、拘縮（こうしゅく）や麻痺の症状改善と、身体の機能回復・保持をめざし、国家資格を持つ「あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師」が、マッサージや徒手療法、鍼灸などの施術をします。

訪問マッサージの利用に、要介護認定は必須ではありませんが、医療保険の適用を受けるには医師の同意書が必要です。各種介護系サービスや、医療系サービスの「訪問リハビリテーション」「訪問看護」などと相互に連携することで、より充実したケアを在宅・施設で提供します。かかりつけの医師や、担当のケアマネージャーの勧めで利用を開始する人も増えています。医療保険が適用される利用者は、「施術料」「往療料」など合計金額の自己負担分（１割から３割）を支払います。障害医療費助成制度（マル障）の対象者や、生活保護を受けている人は、手続きすれば無料で利用できます。

訪問マッサージの対象疾患

訪問マッサージは、次のような病名の診断を受けた人が対象となります。

• 廃用症候群（関節拘縮・筋萎縮・筋力低下）
• 脳血管障害（脳梗塞・脳出血・くも膜下出血）の後遺症
• 脊椎や腰椎など、圧迫骨折の後遺症
• 大腿骨や頸部など、骨折の後遺症
• 脊柱管狭窄症
• 変形性の腰椎症・股関節症・膝関節症
• 関節リウマチ
• 抹消神経障害（糖尿病性など）
• パーキンソン病症候群
• 多系統委縮症
• ALS（筋萎縮性側索硬化症）

訪問マッサージ・開業までの流れ

1. 開業の準備
   訪問マッサージは介護保険外サービスのため、施設基準や人員基準を満たす必要がなく、介護認定の点数に関わらずサービスを提供できます。すでに業務をおこなっている鍼灸マッサージ治療院・整骨院などが、往診部門として新規に事業展開するケースもあります。
   初期投資が比較的かからないのもメリットです。まず、必要な治療道具（鍼・お灸・タオルなど）、名刺・携帯電話、白衣（または仕事着）などを揃えます。フリーダイヤル回線やメールなども用意すると便利です。
2. 開業届の提出
   開業にあたって、管轄の保健所に「鍼灸マッサージ師の開業届」と「出張施術業務開始届」を提出する必要があります。（地域により「施術者出張専門業務開始届」などの呼び方もあります）開業から10日以内に手続きしましょう。 その際、施術者本人の「あん摩マッサージ指圧師（はり師・きゅう師）」の免許証と印鑑が必要です。
   個人事業主として開業した場合、１ヶ月以内に「個人事業の開業届出書」を税務署に提出する必要があります。
3. マッサージ師協会・ＮＰＯなどに加入
   各都道府県などのマッサージ師協会では、医療費の支給申請書（レセプト）の作成や申請代行などの各種サービスを提供したり、会員向けセミナーなども開催しています。
   また、ケガや病気で休業しなくてはならない場合に備え、所得補償保険に加入することもできます。
   年会費や活動状況は、それぞれの協会・ＮＰＯで異なります。開業前から比較検討し、事業規模や業態に合った組織に加入するとよいでしょう。
4. 営業・往診スタート
   移動手段として、自動車・バイク・自転車などが必要となります。往診先の周辺環境を確認しておくことも大切です。
   営業の際は、パンフレットを準備したり、事業所のWebサイトを開設し、事業コンセプトや特色をアピールしましょう。
   利用者の医師や担当のケアマネージャーとは、随時連絡を取りながら連携を強めることで、より効果的なケアの提供につとめます。介護スタッフのカンファレンス（担当者会議）にも参加していきましょう。