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【コロナ対策】介護職員ができるリモートケアにはどんなものがある?

2020-09-07
【コロナ対策】介護職員ができるリモートケアにはどんなものがある?
【コロナ対策】介護職員ができるリモートケアにはどんなものがある?

コロナ禍で自粛が続くなか、介護業界にもリモートによるコミュニケーションの活用が求められています。この記事では、利用者との接触が多く、新型コロナウイルスへの感染リスクが高い介護の現場で使えるリモートケアについて紹介します。リモートケアでコミュニケーションを取るときのポイントや、職員間の連携の取り方も説明しますので、参考にしてください。

コロナ対策, リモートケア

1.介護現場は新型コロナウイルスの感染リスクが高い

介護サービスでは、支援や介護をする際に担当者が高齢者に触れる場面が多くあります。そのため、介護の現場では、利用者や介護職員が密接にかかわることは避けられません。それにより、介護事業所は新型コロナウイルスへの感染リスクが高いと考えられています。高齢者への感染は重症化するなどのリスクが高い上に、クラスターも発生しやすいとされているのです。コロナ対策として、国は介護事業所に対してリモートを活用するケアを推奨しています。新型コロナウイルスの流行中は、介護現場でも、できるだけ工夫して利用者との接触を少なくする必要があるのです。

2.高齢者に対するリモートケア

介護事業所では、高齢者が人との接触をできるだけ減らすための対策として、リモートケアが求められています。ここでは、オンラインでできるモニタリングやシニアヨガについて紹介しますので、ぜひ取り入れていきましょう。

2-1.オンラインでのモニタリング

従来の訪問による見守りは、利用者が新型コロナウイルスへの感染リスクに配慮し、利用を控える動きが高まってきました。そのため、人との接触なしに見守りができるオンラインでのモニタリングが注目されています。見守りセンサーやロボットなどの情報通信技術(ICT)は、高齢者の見守りやコミュニケーションに活用できるものです。電話だけでは見逃しがちな、利用者の精神的な変化も察知できる可能性が高いツールとして評価されています。ほかにも、施設での入居者への面会が制限されているため、オンラインで家族と入居者が面会するなどの工夫も行われています。面会ができない事態が続くよりも、少なくともリモートケアでコミュニケーションがとれれば、高齢者や家族にとって安心感が得られるでしょう。

2-2.オンラインシニアヨガ

コロナ禍での自粛で通所を控える方が増え、自宅にいることが多くなれば高齢者の運動不足は避けられません。ヨガは、高齢者でも無理なくできる動作をすることにより、認知症予防や筋力・柔軟性を高めるなどの効果が期待されているものです。日常のケアのなかにヨガを取り入れている事業所や病院なども増えてきました。椅子に座って様々な所定の動作をするなど、高齢者でも簡単にできるのが「シニアヨガ」です。コロナ禍においては、介護者がリモートで、個々の状態に合わせてヨガのポーズを指導すれば、通所で行うのと同じような効果も期待できるでしょう。自宅にいても気軽にできるシニアヨガを楽しみ、コロナ禍での自粛のなかでも健康的な生活を送ってほしいところです。

3.介護職員による職員間でのリモートコミュニケーション

介護職員の業務には、利用者への直接的なケア以外ならリモートでできるものが多くあります。例えば、介護職員が従来のような会議を行うと「3密」になることは避けられません。できるだけ接触を避けながらコミュニケーションを円滑にするためには、チャットツールやWeb会議などを活用していく必要があります。スマートフォンやタブレットなどの端末があれば、どこにいても簡単に記録や連絡などの作業が可能です。対面しなくてもコミュニケーションが取れる方法を積極的に取り入れていけば、新型コロナウイルスの感染リスクを減らすことにつながります。コロナにより分断される人とのつながりは、リモートコミュニケーションの活用で復活させていきましょう。

4.介護現場の感染防止策

利用者との接触が避けられない介護の現場では、コロナ対策を徹底しなければなりません。厚生労働省が示している感染防止策には、マスクの着用や手洗い、アルコール消毒、毎日の検温などがあります。これは、介護事業所の職員だけでなく、利用者やその家族、業者、ボランティアなど事業所に出入りする人、全員が行う必要があるものです。施設に入所している場合は、緊急時などのやむを得ないときに限り面会できるといった制限も求められています。利用者に発熱などの症状があれば別室に隔離し、可能であれば、担当者を限定するなどの措置も推奨されています。特に、基礎疾患のある利用者に発熱などの症状があれば、帰国者・接触者相談センターなどの窓口に相談し、感染が拡大しないよう配慮しなければなりません。

5.もしもクラスターが発生してしまったら

同じ空間で過ごすことの多い介護事業所では、新型コロナウイルスの感染者が出てしまった場合、クラスターになりやすいと考えられます。日ごろからクラスターが発生した場合を想定し、介護職員が不足しないよう人材確保をしておく必要があるでしょう。しかし、余裕のある人員配置をしている事業所ばかりではないのが現状です。クラスターが発生した場合に備えて、国はほかの社会福祉施設などから応援職員を派遣する支援策を提示しているので、万一の場合は利用できるでしょう。また、高齢者は、ほかの年代よりも重症化しやすいといわれているため、新型コロナウイルスへの感染が判明した時点で入院の措置をとるのが原則です。ただし、実際には地域での発生状況などにも配慮する必要があるため、専門家に相談しながら助言に従って対応するようになります。

6.現場にかかっている負担!事業所の資金繰りを楽にするために

コロナ対策として、介護の現場では人との接触を減らすための工夫である「リモートケア」などの取り組みが進められています。基本的な感染症対策を徹底しながら、万が一のクラスター発生にも備えて人員確保をしておきたいところです。人件費などの増大にともなう負担に悩むときには、リコーリースの介護報酬ファクタリングサービスの利用をおすすめします。初期審査料や更新料は無料、連帯保証人なども不要なので簡単に利用できます。介護保険給付費を早期回収するためのサービを活用し、負担を減らしていきましょう。

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